世界を驚かせる高い技術力を持ちながら、なぜその製品はビジネスとして大きな収益を上げられないのか。日本のメーカーやインフラを支える技術現場は、今、極めて冷酷な現実に直面しています。その原因は、開発現場が「優れた技術仕様の追求(部分最適)」に終始し、市場におけるポジショニングの選定や、収益を生み出す業界構造の設計という「戦略開発」を欠いていたことにあります。
これからの不確実な時代、技術者に求められるのは、優れた製品(モノ)を作ることだけではありません。その技術が、どの顧客のどのような未充足ニーズを埋めるのかという「意味」を定義し、それを企業価値、すなわち財務成果(コト)へと翻訳する力です。
経営陣や企画部門(文系)と、技術・R&D部門(理系)の間に存在する深い溝。それを埋めるのは、単なるMBA的なフレームワークの丸暗記ではありません。技術のポテンシャルを資本効率(ROIC)や市場競争力へと接続するための「共通言語」の習得です。
『東京理科大学MOT Core Sessions』は、マサチューセッツ工科大学のビジネススクールを起源とするMOT(Management of Technology、技術経営)と呼ばれる学習領域のエッセンスを効率よく学べるプログラムです。
東京理科大学大学院(MOT本科)の持つ最高峰の技術経営理論のエッセンスを、プレジデント社がビジネスパーソン向けに3ヶ月の集中プログラムとして凝縮しました。現場の暗黙知を形式知化し、技術を事業の「稼ぐ力」へと昇華させる。あなたが培ってきた専門性に、もう一つの強力な武器である「経営の眼鏡」を掛け合わせ、組織の意思決定をリードする主役へ、自らの手で登りつめてください。
理論と現場を往復する白熱のセッションの一部をご体験いただけます 。
R&D(研究・開発)や製品設計部門のマネジャー・リーダー候補
自部門の保有する技術や特許を、経営層や他部門が納得する「稼ぐ戦略」に組み立て直したいと考えている方。
新規事業創造や事業開発をリードする技術系管理職
既存のコア技術を再定義し、競合が追随できない新規分野へ「技術起点」で滲み出していくための体系的な方法論を求めている方。
生産管理、品質管理、DX推進、システム開発部門の責任者
AIやデジタルツールの導入自体が目的化する罠を脱し、顧客満足度(CX)や資本効率(ROIC)の改善に直結するプロセス改革を断行したい方。
グローバル事業・海外進出のミッションを帯びた責任者
日本の基準(過剰スペック・高コスト)に固執して現地市場で競合に敗れる壁を、ロジカルなローカライズとロビー戦略で突破したい方。
人的資本投資のROIを最大化したい人事・人財育成部門の担当者
技術者に対し、財務、知財、マーケティング、イノベーションマネジメントを統合した「経営の共通言語」を短期間で獲得させたいと願う方。
写真フィルム技術をヘルスケアに転用した企業の多角化についてや、新幹線の海外展開における普及と抵抗の力学など、技術系企業が直面する生々しい現象を分析する「経営の眼鏡(理論)」を獲得します。これにより、単なる経験則や勘に頼らない、再現性のある戦略立案が可能になります。
講義を担当するのは、大企業や海外企業で経営戦略を経験した講師、新規事業開拓に従事した教授など、実務と理論の双方を極めた超一流のプロフェッショナルたちです。一方通行の座学ではなく、ビジネススクールと同等のケース討論を主導します。
春期講座には、日本における製造業のトップ企業など、多様な分野から120名を超える技術リーダーが本講座に参加しました。共通の課題を持つ異業種の仲間と毎週ディスカッションを重ねることで、自社の「当たり前」を打破する多角的な視点と、修了後も継続する強固な人的ネットワークが形成されます。
すべてのセッション終了後、任意で「自社の実務課題に経営理論をどう適用するか」をテーマにしたリフレクション・レポートを提出できます 。提出されたレポートには、担当教員が専門的知見から詳細なフィードバックと具体的なアドバイスを添えて返却し、学びを「自社の変革」へと確実に橋渡しします 。
すべてのセッションがライブ配信によるオンライン授業です。一方通行ではなく、受講生同士のグループワークの時間も設け、ビジネススクール本科と同じようなインタラクティブな学びを展開します。
すべてのセッション終了後、任意で「自社の実務課題に経営理論をどう適用するか」をテーマにしたリフレクション・レポートを提出できます。提出されたレポートには、担当教員が専門的知見から詳細なフィードバックと具体的なアドバイスを添えて返却し、学びを「自社の変革」へと確実に橋渡しします。
本プログラムは、講義を「受講して終わり」にする従来のビジネス研修とは一線を画します。
全講義終了後、希望者は「自社の技術・イノベーション課題に対する戦略提言」をまとめた「リフレクション・レポート」を作成・提出することができます。
ステップ1:理論のインプット
「戦略とポジショニング」「ROICツリー」「コア技術とコア・コンピタンス」「普及・抵抗理論」などのフレームワークを講義で修得。
ステップ2:自社課題への適用
自部門が現在抱えている「開発テーマの優先順位」「知財の境界設計」「グローバル展開における障壁」などの具体例に学んだ理論を当てはめ、解決策をロジカルに構築。
ステップ3:教授陣による徹底的な個別添削とフィードバック
東京理科大学MOTの専任教員がレポートを一枚ずつ精緻に読み込み、理論の適用度、財務的整合性、戦略の実現可能性を検証。具体的なアドバイスを赤ペンで添えて返却します。これにより、受講生は自社に戻り、自らの職場に対して直接提案できる「実行性の高い戦略書」を手に入れることになります。

2026年春期講座の全受講生が実感したセッション別満足度評価(10点満点)において、経営戦略、R&D、マーケティングの全領域で極めて高いスコアを記録しています。
競争戦略と技術の事業化において得られた受講生たちの視座を以下に列記します。
2026年春講座受講 電子製造業 開発職
「いいものをつくれば売れる」という前提が、いかに危ういものであるかをPReSフレームワークを通じて思い知らされました。開発者が他社との技術ベンチマークに満足する一方で、なぜその性能でも売れるのか、業界構造の適合性を設計する「戦略のベンチマーク」がいかに欠けていたかに気付くことができました。


2026年春講座受講 医療関係 技術系マネージャー
富士フイルムの劇的な戦略転換の事例分析は、単に多角化の成功としてではなく、既存のアナログ技術を細分化・再定義し、社外の客観的な目を入れて評価し、中長期的な新規領域へと昇華させた「R&Dマネジメントの実践論」として非常に聞き応えがありました。自社の強みを客観視し、次世代技術への種まきをするための具体的な手順を自社に持ち帰り、すぐに実践します。
2026年春講座受講 電気機器メーカー 理財系
技術経営マーケティングの講義は、マーケティングの枠を超え、仕事の姿勢そのものに刺さる最高の内容でした。N=1のインサイトを掴むために相手に「憑依する」こと、そして「理解・納得・情熱」をもって反対を押し切り他部門の共感を得ることが、ヒット商品創造にいかに重要か。システム要件定義やDX検討を行う自分の業務に直接置き換えて拝聴していました。


2026年春講座受講 鉄道関係 技術職
新幹線が世界に普及しない理由をイノベーション普及理論と抵抗理論から分析。これまでは「良いものをつくっても政治力やコストで負けてしまう」と漠然と捉えていましたが、既存の社会システムや文化との非適合性という「理論の眼鏡」を用いることで、本質的な課題が一変してクリアに見えるようになりました。技術者が経営を学ぶ意義はここにあります。
第1回
2026年10月1日(木)19:00-21:00
岸本 太一
第2回
2026年10月7日(水)19:00-21:00
植西 祐介
第3回
2026年10月14日(水)19:00-21:00
北林 孝顕
第4回
2026年10月21日(水)19:00-21:00
日戸 浩之
第5回
2026年10月28日(水)19:00-21:00
藏知 弘史
第6回
2026年11月4日(水)19:00-21:00
中山 裕香子
第7回
2026年11月11日(水)19:00-21:00
青木 英彦
第8回
2026年11月18日(水)19:00-21:00
鈴木 公明
第9回
2026年11月25日(水)19:00-21:00
内海 京久
第10回
2026年12月2日(水)19:00-21:00
岸本 太一
第11回 海外事業創出コースのみ
後郷和彦/岸本太一
12月6日(日)14:00-16:00
※このセッションのみ、リアル&オンライン開催となります(会場はPORTA神楽坂内、東京理科大神楽坂キャンパス)。
追加セッション
12月6日(日)16:30-18:30
会場は東京理科大神楽坂キャンパス
PORTA神楽坂内「理窓会倶楽部」
*講師陣も出席の予定です
セッションの内容、日時は変更になる可能性があります。
お申し込み後に変更がある場合、ご登録いただいたメールアドレス宛にお知らせします。
オンライン配信でありながら、ビジネススクールの最もコアな価値である「強固な人的ネットワーク」を提供します。
12月6日(日)、全講義の修了後に、東京理科大学神楽坂キャンパスのPORTA神楽坂「理窓会倶楽部」などの特設会場にて、両コース合同の対面リアルネットワーキングイベントを開催します。
日本屈指の技術系先進企業から集った精鋭たち、そして講義を担当した東京理科大学MOT院の教授陣が一堂に会し、膝を突き合わせて語り合う濃厚な交流会です。社内だけでは解決できない技術開発のジレンマ、新規事業の課題、グローバル化の壁をぶつけ合い、一生ものの同志と出会う機会としてご活用ください。
※お食事およびお飲み物をご用意。受講生の方の参加費は無料です。
本「Core Sessions」は、東京理科大学院大学MOT(本科)で待つ、より深く体系的な学びへの入り口でもあります。
本科は、MBAと同様の2年間プログラムであり、働きながら神楽坂で「技術経営修士(専門職)」の学位が取得できる、日本最大級のMOT大学院です。
本短期講座で掴んだ技術経営の核心を土台に、自社のリアルな技術シーズや特許、事業計画を実際の「修士論文」レベルまで昇華させ、会社の持続的成長を直接リードするエグゼクティブへの道を、多くの修了生が歩み始めています。
MOT Core Sessionsの本科である「東京理科大学MOT」は、創設から23年、大企業役員やベンチャー創業者など1000名を超える修了生を輩出。学生の所属業界は、製造業が5割を占めますが、不動産、商社、運輸・物流、金融と多様な学生が集まります。7割が40代以上です。

多様で豊富な実務経験を積んだ学生が集まっていることが最大の強みです。理系出身者を念頭に置き、経営学初学者を想定した基盤科目とイノベーション関連の専門科目を充実させています。

東京理科大MOTのグラデュエーションペーパーは、いわゆる学術論文ではなく、実務に関連する課題、所属する企業や業界、地域が抱える課題をテーマに設定し、その原因分析や解決策の提案を試みます。

東京理科大学MOT Core Sessions
2026年 秋
「総合コース」
2026年10月1日(木)〜12月2日(水)
「海外事業創出コース」
2026年10月1日(木)〜12月6日(日)
*12月6日(日)に合同ネットワーキングイベント開催
Zoomによるライブ配信
「総合コース」8万8000円(税込)
「海外事業創出コース」9万9000円(税込)
*ネットワーキングイベント参加費は無料
300名程度
2026年9月28日(月)
*個人の方で、クレジットカード決済ご希望の場合2026年9月29日(火)
東京理科大学大学院経営学研究科技術経営専攻
プレジデント社









総合コースは7回以上、海外事業創出コースは8回以上のセッションに出席された受講生に修了証書をお届けします。
支払い方法は、クレジットカードだけですか?
法人の方は、請求書払いもご利用いただけますので、事務局までご連絡ください。
領収証をもらうことはできますか?
クレジットカード決済をされた方は、申し込み完了をお知らせするメールを領収書としてご利用いただけます。法人の方で、請求書払いの方は、領収書発行ご希望の旨、事務局にご連絡ください。
理系ではなく、営業部門や経営企画、事務管理職でも受講可能ですか?
はい、大いに歓迎いたします。春期講座でも「法務部で技術ライセンスを扱うため」「経営企画部でR&Dの投資対効果を評価するため」といった動機で、非技術系出身のミドル管理職やエグゼクティブが多数参加され、技術者と非常に深い議論を重ねて高い満足度を残されています。技術と経営を繋ぐ必要性を感じているすべての方におすすめのプログラムです。
修了すると学位が取れますか?
東京理科大学MOT Core Sessionsは、技術経営の核心を学んでいただくために設計された学位取得を目的としない学習プログラムです。修了されても経営学修士などの学位は授与されるものではございません。あらかじめご了承ください。
どのような人を対象としていますか?
どなたでもご利用いただけます。授業はすべて日本語で行われます。
セッションを欠席した場合、録画などで後で視聴できますか?
セッション終了後、1週間は視聴いただけます。ご視聴方法は、随時ご案内します。
「総合コース」と「海外事業創出コース」の違いは何ですか?
セッション1からセッション10までは、共同で行われます。「海外事業創出コース」はセッション11「グローバル技術経営」を受講いただけます。
ネットワーキングイベントの参加費は別途費用がかかりますか?
イベント参加費は無料となっています。会場までの交通費はご負担ください。
Zoomの事前確認について
【必要な事前準備】
・ビデオ会議サービス「Zoom」を利用し講義をライブ配信します。Zoomの利用規約やシステム要件については事前にご確認ください。
・Zoomを初めて利用される方は、こちらから「ミーティング用Zoomクライアント」または「Zoomモバイルアプリ」の事前ダウンロードをお願いいたします。ダウンロードは無料です。
・Zoomのブラウザ版での参加も可能ですが、アプリの利用を推奨しております。 手順については、こちらを参照ください。既にダウンロードされている場合も、セキュリティーのため必ず最新バージョンにアップデートをしてください。
【接続テストのお願い】
こちらからZoomの接続テストを行うことができます。事前に接続が可能かご確認いただくことをおすすめします。
お申し込みからセッション当日までご案内について
【オンラインセッションの流れ】
◉受講までの流れ
・各セッションの3営業日前をめどに、視聴方法や資料などを電子メールでご案内します。
・講義開始10分前を目安にZoomに接続し、音声・通信状況をご確認ください。講義開始まではマイクをミュート設定でお待ちください。
・講義中のご質問は、Zoomのチャット機能などをご利用いただきます。またセッションにより「ブレイクアウトルーム」機能を使用したグループワークを行う場合があります。
◉見逃し配信(アーカイブ動画)について
・セッション翌営業日から1週間に限り、セッションの録画(見逃し配信)をご利用いただけます。視聴方法は、別途ご案内します。
【オンラインセッションの注意事項】
・受講者側の通信環境や機材の状況により、音声や映像が乱れたり、配信が一時中断したりする場合があります。
・主催者側の配信トラブルにより講義が中断した場合、電子メールなどで緊急のご案内(別URLへの再接続など)することがあります。
・万が一、配信の続行が困難と主催者が判断した場合は、当該セッションの収録動画視聴のご案内をもって代えさせていただく場合があります。あらかじめご了承ください。
プログラムの変更、延期、中止について
【プログラムの変更、延期、中止について】
・本プログラムの内容は、品質向上のため、予告なく一部変更となる場合があります。
・天災地変、交通機関の運休、感染症の流行、講師の急病、その他主催者の責に帰すべからざる事由(不可抗力)により、プログラムの一部または全部を延期、中止、変更する場合があります。
・開催の延期、中止、変更する場合、原則として運営事務局より電子メールまたは本サイト上での告知をもって受講者にご連絡します。緊急を要する場合や事由によっては、事前の告知ができない場合があります。
・万一、主催者の都合によりプログラムが中止となった場合、未受講回数分の受講料を精算し、ご返金します。受講料金を除く費用(デバイス購入費、通信料、交通費、ワーキングスペース利用料、宿泊費など)は補償はいたしかねますので、ご了承ください。
・各セッションにおいては、通信状況など影響により、セッション配信の続行が困難と主催者が判断した場合は、当該セッションの収録動画視聴のご案内をもって、ライブセッションに代えさせていただく場合があります。あらかじめご了承ください。
個人情報の取り扱いについて
ご登録いただいた個人情報は、株式会社プレジデント社が取得し、以下の目的およびプライバシーポリシーに基づき、適切に取り扱います。
◉主な利用目的
・本プログラムの円滑な企画・運営(受講者へのご連絡、資料送付、修了証の発行、ネットワーキングイベントの実施など)のため
・プレジデント社および東京理科大学からの関連講座、イベント、サービスのご案内のためプログラムの改善、および新たなサービス開発のための統計・分析のため
お支払い方法とキャンセルについて
【クレジットカードでのお支払いについて】
申し込み完了をお知らせするメールを領収書としてご利用ください。当事務局での領収書発行は行っていません。
【法人の方の請求書払いについて】
法人の方で、初回セッションの10営業日前のお申し込みついては請求書払いをご利用いただけます。お申し込みやご相談は、事務局まで電子メールにてご連絡ください。
【申し込み締切直前のお支払いについて】申し込み締切の10営業日以降にお申し込みいただく場合、クレジットカード決済のみの対応となります。請求書払いをご希望の場合は、お早めのお手続きをお願いします。期日までのお支払いが困難な場合は、事務局にご相談ください。
【キャンセルについて】
・受講者の都合によりキャンセルする場合、初回セッション開催日の5営業日前の正午までに、事務局まで電子メールにてご連絡ください。上記期限までにご連絡いただいた場合に限り、所定の解約手数料(受講料金の5%) を申し受け、受講料から当該手数料を差し引いた額をご指定の銀行口座へご返金します。上記期限を過ぎてのご連絡、およびプログラム開始後のキャンセル(返金)は、理由の如何を問わず一切お受けいたしかねます。
・本プログラムは全10回また11回の一括申し込みとなるため、初回セッションがキャンセル期限に適用されます。途中の回からの解約、返金はできませんので、ご了承ください。
・事務局の営業日は、平日(年末年始を除く)となります。
プレジデントビジネススクール事務局
pbs@president.co.jp
受付時間 9時30分から17時30分まで
*土日祝、国民の休日、年末年始を除く
