
人事・ダイバーシティの会<関連記事一覧>
目次[非表示]
- 1.女性活躍の現在地「イマドキの女性は男性より昇進しやすい」はどこまで真実か
- 2.パパ育休を2度取得した男性管理職が教える、それでも男が休むことに反対する昭和上層部を一撃で黙らせる「魔法のフレーズ」
- 3.男性育休推進がもたらす、企業経営へのもっとも強力なメリットとは
- 4.ダイバーシティ推進が、企業にもたらした具体的な成果5つ
- 5.ダイバーシティのプロが教える、 必ず失敗する「ありがちな女性活躍施策」2つ
- 6.バブル~ロスジェネ世代が「イマドキ20代社員」を 上手にマネジメントする意外なコツ3つ
- 7.なぜ女性管理職を増やすためには20代女性のキャリア教育が必須なのか
- 8.女性躍進のイメージを持たない上司にダイバーシティの重要性を腹落ちさせる超・効果的な方法
- 9.なぜ昇進後の幸福度は、男性より女性の方がはるかに高いのか
- 10.大企業を中心に約60社が体験「女性部下を持つ上司研修 『次世代インクルーシブリーダー養成講座』」販売開始
- 11.女性だけの研修に「男性差別だ」と言われたら、どう対応すべきか
- 12.コカ・コーラ ボトラーズジャパンの人財開発部部長が教える、 ダイバーシティ改革で最も重要な「ある要素」とは
- 13.建設業という男性社会で、積水ハウスが「男性育休対象者全員1カ月以上」をいち早く宣言できたワケ
- 14.「すべての階層で女性比率50%」を目指すリクルートが、 28歳前後の女性にキャリア研修を行うワケ
- 15.急増する育休&時短中の女性を戦力にするにはどうしたらいいか
- 16.「山一とりそな」二つのショックを経験したロスジェネ女性リーダーが、 今ダイバーシティについて思うこと
- 17.なぜ女性管理職の幸福度は高いのに、 昇進したくない日本女性がここまで多いのか
- 18.社員13人のベンチャーだったオリックスが、 均等法前から女性を戦力化したワケ
- 19.ポーラ社長が語る「管理職になりたがらない女性」を前向きにする、ある評価法とは
- 20.キリンHD「女性は5年で半分辞める」組織が、 リーダー比率3倍を目指し取り組んだ3つの施策とは
- 21.なでしこ銘柄常連のダイキン工業が、 あえて「育休からの早期復帰」を支援するワケ
- 22.15年で比率が6倍超! 大和証券社長が語る 「女性管理職が自然に増える仕組みづくり」とは
- 23.なぜ「ワーママに優しい制度」をどんなに整えても、女性管理職は増えないのか
- 24.どうすれば女性管理職は増えるのか?
女性活躍の現在地「イマドキの女性は男性より昇進しやすい」はどこまで真実か
https://president.jp/articles/-/80015
2024年3月6日、「人事・ダイバーシティの会」と、現役女性管理職や役員が集う「プレジデント ウーマン リーダーズサロン」が、国際女性デー(3月8日)を記念した合同イベンを開催。ゲストにプレジデント総合研究所顧問でジャーナリストの白河桃子さんを迎え、各企業の現役女性管理職と人事担当者たちが一堂に会して意見交換しながら日本企業における「女性活躍」の現状を考えるイベントの模様をレポートしました。
2024.03.30
パパ育休を2度取得した男性管理職が教える、それでも男が休むことに反対する昭和上層部を一撃で黙らせる「魔法のフレーズ」
https://president.jp/articles/-/70638
2022年にスタートした「出生時育児休業(産後パパ育休・男性版産休)」制度。これは、男性が子の生後8週間以内に4週間まで休業を取得できる制度で、企業には従業員への制度の周知や取得意向の確認が義務付けられました。自身も2度育休を取得した男性管理職であるサイボウズの和田武訓さんを講師に迎え、男性育休に関するウエビナーを開催。男性育休が日本企業でなかなか進まない理由や、上司と取得希望者が考える理想の取得期間の理想と現実、そして取得に向かって組織を変えていく方法について、ともに考えました。
2023.06.16
男性育休推進がもたらす、企業経営へのもっとも強力なメリットとは
https://president.jp/articles/-/69411
2022年に「出生時育児休業(産後パパ育休・男性版育休)制度がスタートしたものの、取得がなかなか進まないと悩む企業が多い、男性育休。「人事・ダイバーシティの会」では会員に男性育休に関するアンケートを実施し、その結果を発表。そして、男性学の第一人者で大妻女子大学人間関係学部准教授の田中俊之氏による講演を実施。田中氏は、「そもそも旧来的な家族感が男性育休の障壁になっている」と語ります。その価値感とは具体的にどんなものでしょうか?そして、最後にグループディスカッションが行われました。
2023.05.17
ダイバーシティ推進が、企業にもたらした具体的な成果5つ
https://president.jp/articles/-/68239
アフラックは、早くからダイバーシティ推進に取り組み、1997年、生命保険業界で最も早く女性役員を輩出。同社執行役員の橋本ゆかりさんを迎えて同社のダイバーシティについてのウエビナーが開催されました。第一部では、橋本さんが同社の取り組みやその成果について講演。創業当時から入社後の役割や教育、評価などに男女差はなく、女性が活躍して当たり前の風土があり、営業現場でも1998年には女性支社長が2人誕生。しかしそれでもだんだんと他の企業平均との差が縮まってきて、14年から新たな取り組みをスタートしたといいます。
2023.04.07
ダイバーシティのプロが教える、 必ず失敗する「ありがちな女性活躍施策」2つ
https://president.jp/articles/-/66490
かつて資生堂で、100名を超える女性社員をマネジメントした経験を持つ「東レ経営研究所ダイバーシティ&WLB(ワークライフバランス)推進部長の宮原淳二さんを迎えてウエビナーを実施。宮原さんは、多くの企業がやりがちで、失敗してしまう女性活躍の施策について講義いただきました。その後、『プレジデント ウーマン』の木下明子編集長が、真の女性活躍のための若手向け研修の必要性と、「20代に学んでおくべきこと」についてのアンケート結果についてプレゼンしました。
2023.02.21
バブル~ロスジェネ世代が「イマドキ20代社員」を 上手にマネジメントする意外なコツ3つ
https://president.jp/articles/-/66018
2022年10月、人事・ダイバーシティの会による「第2回 次世代人材育成研究会」がオンライン開催されました。世代・トレンド評論家の牛窪恵さんを迎えて、他の世代と比較しながら、Z世代と呼ばれるイマドキ20代社員の特徴を見すえた上で、人事や中間管理職が彼らとどう向き合うか、世代間ギャップをどう埋めるかといった課題を研究。若手のモチベーションを上げる「3つのC」を上手に感じさせることの重要性について語ります。
2023.02.03
なぜ女性管理職を増やすためには20代女性のキャリア教育が必須なのか
https://president.jp/articles/-/65829
2022年秋、「PRESIDENT WOMANダイバーシティ担当者の会」が、「人事・ダイバーシティの会」に生まれ変わり、新たに活動を開始しました。そのキックオフイベントをオンラインにて開催。プレジデント総合研究所顧問で、ジャーナリストの白河桃子さんが「同質な組織のリスクから考えるダイバーシティ」、そして、プレジデント ウーマン編集長・木下明子が「なぜ20代からのキャリア教育が必要なのか?」について講演。その後、参加者によるグループディスカッションなどを通して、企業の人事・ダイバーシティ担当者が抱える課題の解決策を探りました。
2023.01.31
女性躍進のイメージを持たない上司にダイバーシティの重要性を腹落ちさせる超・効果的な方法
https://president.jp/articles/-/62908
「PRESIDENT WOMANダイバーシティ担当者の会」では、大日本印刷の宮間三奈子取締役を迎えて開催されました。同社は「ダイバーシティ経営企業100選」や、なでしこ銘柄にも選定されています。もともと長時間労働、男性社会のイメージが非常に強い印刷業界で、「雇用」「定着」「育成」の順にD&I(ダイバーシティ&インクルージョン)戦略を進めてきた同社の施策、そして女性活躍を着実に推し進めてきた2つの研修の内容について、木下明子編集長がインタビューしました。
2022.11.01
なぜ昇進後の幸福度は、男性より女性の方がはるかに高いのか
https://president.jp/articles/-/61645
「PRESIDENTWOMAN ダイバーシティ担当者の会」、特別拡大版イベントとして、元資生堂で多くの女性をマネジメントしてきた経験を持つ、東レ経営研究所ダイバーシティ&WLB部長の宮原淳二さんがゲスト。プレジデント ウーマン編集部による現役男女管理職の昇進前、昇進後の意識や幸福度に関するデータを、宮原氏と木下明子編集長が対談形式で分析しながら、日本企業に女性管理職を増やすためのヒントを探りました。その後、参加者による意見交換会・交流会が行われ、データの内容などについて活発な意見交換が行われました。
2022.09.20
大企業を中心に約60社が体験「女性部下を持つ上司研修 『次世代インクルーシブリーダー養成講座』」販売開始
https://president.jp/articles/-/61637
多くの企業が女性リーダーを増やすために努力をしていますが、残念ながら、女性管理職は思うように増えていません。実は、この矛盾の鍵を握っているのは他ならぬ「女性部下を持つ上司たち」なのです。プレジデント総合研究所×プレジデント ウーマン編集部のプロジェクト第一弾「女性活躍関連研修」として開発した「女性部下の成長を加速させ、意識を向上させる 次世代インクルーシブリーダー養成プログラム」。2022年夏、まずはプレデント社でテスト版を導入し、管理職・役職者が実際に体験してみました。その模様をリポート。
2022.09.16
女性だけの研修に「男性差別だ」と言われたら、どう対応すべきか
https://president.jp/articles/-/59453
「令和3年度なでしこ銘柄」などに選定されている、MS&ADインシュアランスグループホールディングスから、D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)の担当役員である本島なおみさんにご登壇いただきました。同社は女性社員や女性課長の比率はすでに高いけれど、部長以上となると一気に少なくなるといいます。先進企業にありがちな状況を打破し、さらに上級管理職層を増やすべく立ち上げたのが「女性部長の会」。そんな同社の取り組み内容について、じっくり伺いました。
2022.07.15
コカ・コーラ ボトラーズジャパンの人財開発部部長が教える、 ダイバーシティ改革で最も重要な「ある要素」とは
https://president.jp/articles/-/58526
ダイバーシティ推進経営100社や準なでしこ企業に選出されているコカ・コーラ ボトラーズジャパンの人財開発部部長、東由紀さんに登壇いただきました。2030年に女性管理職比率20%を掲げて、経営戦略としてのD&Iを急ピッチで進める中で、東さんは「上司の意識醸成や育成スキル」が最も大切だと語ります。では、どんなふうに上司を巻き込んでいったのか?同社の具体的な取り組みを伺いました。
2022.06.17
建設業という男性社会で、積水ハウスが「男性育休対象者全員1カ月以上」をいち早く宣言できたワケ
https://president.jp/articles/-/56793
積水ハウスのダイバーシティ推進部長、山田実和さんをお迎えしてウエビナーを開催しました。いわゆる典型的な男性社会だった同社では、約15年間ダイバーシティ推進に取り組んだ結果、グループ全体でわずか15名だった女性管理職が271名まで増加したといいます。その成功の秘密と、同社が追求する「社員が幸せになるダイバーシティ」をテーマにお話を伺いました。
2022.05.02
「すべての階層で女性比率50%」を目指すリクルートが、 28歳前後の女性にキャリア研修を行うワケ
https://president.jp/articles/-/56282
創業当初から女性を積極採用してきたリクルートのダイバーシティ推進部部長(当時)、江藤彩乃さんにご登壇いただきました。同社は2021年、グループ全体の目標として「2030年度までに、取締役会構成員・上級管理職・管理職・従業員それぞれの女性比率を約50%にする」と発表。28歳前後の若手女性に研修を行ったり、保活を応援するプロジェクトを立ち上げたりと、先進的な取り組みを次々打ち出してきた同社の施策を伺いました。
2022.04.08
急増する育休&時短中の女性を戦力にするにはどうしたらいいか
https://president.jp/articles/-/55288
「PRESIDENT WOMANダイバーシティ担当者の会」第8回は、以前に開催して大好評をいただいた勉強会&交流会の第2弾。育休や時短を含めたライフイベント後の働き方とキャリアについて、企業の人事・ダイバーシティ担当者の皆様と一緒に考えました。木下明子編集長を講師とした勉強会と、参加会員の皆様による意見交換会・交流会の模様をお届けします。
2022.03.11
「山一とりそな」二つのショックを経験したロスジェネ女性リーダーが、 今ダイバーシティについて思うこと
https://president.jp/articles/-/53694
1997年に新卒で入社した山一証券証券の自主廃業、その後転職したりそな銀行も2003年に実質国有化されるという2度のショックを体験した、りそなホールディングスのダイバーシティ推進室室長の島田律子さん。りそばショックで男性が次々に会社を離れていく中、残ったのは女性達でした。会社としてのどん底をきっかけにダイバーシティ戦略が始まった経緯や、改革が比較的迅速に進んだ理由などについて伺いました。
2022.01.20
なぜ女性管理職の幸福度は高いのに、 昇進したくない日本女性がここまで多いのか
https://president.jp/articles/-/52619
『プレジデントWOMANプレミア2021年秋号』の記事「幸せな女性リーダーの仕事とプライベート大調査」を基に、木下編集長が講師として女性管理職にまつわる仕事と人生における幸福度などのデータを一挙紹介。第二部では企業の人事・ダイバーシティ担当者の皆さまによる交流会で活発な議論を交わし、一緒に女性管理職を増やしていくための方策を探りました。
2021.12.15
社員13人のベンチャーだったオリックスが、 均等法前から女性を戦力化したワケ
https://president.jp/articles/-/50936
当初ベンチャーとして創業し、1980年代に急成長したため、優秀な人材確保という理由から女性総合職を積極登用してきたオリックス。88年にいち早く育休制度、95年にベビーシッター支援制度を導入するなど他の企業に先駆けて女性活躍を推進してきたオリックスから、グループ人事部部長の三瀬勝之さんが登壇。「女性管理職が自然に増える組織の作り方」について、お話を伺いました。
2021.10.27
ポーラ社長が語る「管理職になりたがらない女性」を前向きにする、ある評価法とは
https://president.jp/articles/-/49436
2020年、化粧品業界の主要企業で初の女性トップに就任された、ポーラ代表取締役社長の及川美紀さんと同社のサステナビリティ推進室室長の佐藤幸子さんに「経営陣を巻き込むダイバーシティ推進とは?」をテーマにお話を伺いました。すでに女性管理職3割、役員比率7割を達成した同社の道のりと、今後の課題、そしてこれから目指す場所とは――。
2021.09.29
キリンHD「女性は5年で半分辞める」組織が、 リーダー比率3倍を目指し取り組んだ3つの施策とは
https://president.jp/articles/-/48951
早くから女性活躍や多様性の推進に取り組んできたキリンホールディングスですが、かつては超がつく体育会系、女性の離職率が5年で約50%と非常に高かったと言います。同社人事総務部のお二人をお迎えし、その取り組み内容や成果について伺いました。最初は女性活躍を冷めた目で見る男性も多かった中、多様性を力に変え、イノベーションを巻き起こすために同社が取った「打ち手」とは――。
2021.09.01
なでしこ銘柄常連のダイキン工業が、 あえて「育休からの早期復帰」を支援するワケ
https://president.jp/articles/-/48261
ご登壇いただいたのは、以前からトップダウンで女性活躍推進プロジェクトを推し進めているダイキン工業株式会社の野間友惠さん。野間さんは同プロジェクトを牽引する存在で、同社男性社員の平均よりも早く部長昇進を果たしています。同社はあえて法定を超える育休や時短制度を用意せず、早期復帰を支援する制度を導入しています。「女性の昇進意欲を高める早期リーダー育成」をテーマにお話を伺いました。
2021.08.02
15年で比率が6倍超! 大和証券社長が語る 「女性管理職が自然に増える仕組みづくり」とは
https://president.jp/articles/-/41775
さまざまな女性活躍プロジェクトを成功させてきた大和証券グループ。しかし、かつては業界的にも起業的にも超男社会で、無駄な長時間労働が蔓延し、2005年時点で女性管理職は3%以下だったと言います。そんな同社がどうやって女性活躍やを進め、女性管理職比率を15年で6倍以上に増やしたのか。その秘訣を、人事畑出身で、働き方改革として「19時前退社」を強力に推し進めてきた中田誠司社長にじっくり語っていただきました。
2021.01.08
なぜ「ワーママに優しい制度」をどんなに整えても、女性管理職は増えないのか
https://president.jp/articles/-/32888
人的資源管理やダイバーシティ経営に関する研究の第一人者である中央大学ビジネススクール教授・東京大学名誉教授の佐藤博樹氏とともに、プレジデント社に約60名の人事・ダイバーシティ担当者が集いました。佐藤教授は、「女性が管理職を目指してキャリアを積むには、育休取得後に無理なくフルタイム勤務できる環境が必要」と語ります。さらに佐藤氏が掲げる、女性が活躍できるための4つの条件とは。
2020.02.14
どうすれば女性管理職は増えるのか?
https://president.jp/articles/-/31816
日本企業の女性管理職比率はいまだ低い状態にあります。プレジデント ウーマンは、その原因や解決策を探るイベントを、東京・Nagatacho GRiDで開催。ワーク・ライフバランス代表取締役社長の小室淑恵さんと、少子化ジャーナリストの白河桃子さんによる講演が行われました。企業の人事・ダイバーシティ担当者など50名が集まり、専門家とともに解決の手立てを考えました。
2019.12.28